新興国でのオリンピック開催はなぜ増加? 背景に“3つの理由”

2016.11.21 06:14

ブラジル・リオデジャネイロ五輪の閉会式。国際オリンピック委員会(IOC)の推計によると、同五輪のテレビ視聴者数は世界総人口の約半数に当たる36億人に上る=8月21日(AP)
ブラジル・リオデジャネイロ五輪の閉会式。国際オリンピック委員会(IOC)の推計によると、同五輪のテレビ視聴者数は世界総人口の約半数に当たる36億人に上る=8月21日(AP)【拡大】

 ブラジルのリオデジャネイロで開催された今年の夏季オリンピックは、施設整備などの遅れが報じられたものの、おおむね順調に終了した。新興国でのオリンピック開催は、1968年のメキシコシティーに続き、88年のソウル、2008年の北京と、20年おきであったが、リオは10年を待たず新興国での開催となった。なお、1964年10月に東京オリンピックを開催した日本は、同年春に経済協力開発機構(OECD)に加盟し、先進国に仲間入りしている。

 近年、オリンピックが新興国で多く開催されるようになったのは、主に3つの理由が考えられる。

 第1に、新興国が経済成長を遂げ、巨大イベントを開催する能力が備わってきたことである。競技施設、選手村、交通インフラ、宿泊施設の整備など、開催に要する資金は膨大だが、それを賄える経済力を有する新興国が出てきた。

 第2に、経済成長に伴って、スポーツの競技人口、観戦人口が増加し、スポーツ支出がより大きく増加する傾向がある。スポーツ熱が高まることにより、国費投入を含めた誘致に国民の支持を得やすくなる。

 第3に、新興国の購買市場としての魅力の高まりがある。大規模化した現代のオリンピックでは、スポンサー企業の存在が欠かせない。スポンサー企業は、全世界に対する広告宣伝の機会に加えて、新興国での開催によって、テレビの高視聴率が期待できる開催地や周辺の新興国における高成長市場の開拓を見込むことができる。

 今後も、2022年に北京冬季オリンピックが予定されている。先進国を上回るペースで成長する新興国において、オリンピック誘致の動きが続くものとみられる。(編集協力=日本政策投資銀行)

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