海外情勢

日本の学習塾、教材に魅力 ミャンマーで人気 高額いとわぬ若い親

 ミャンマーの若い親たちに、民政移管後の市場開放で相次ぎ参入した日本の学習塾が人気を呼んでいる。所得向上で教育熱が高まり、かさむ費用もいとわない親が増加。軍政時代から続く学習法と異なる新たな学び方も魅力に映るようだ。

 2017年に本格展開した学研ホールディングスの算数教室は昨年初頭に15カ所、今年7月末までに41カ所に達した。生徒数は4~6歳を中心に約2000人。企業が経営する国内の塾では最大手だ。

 現地法人、学研エースエデュケーションの藤井学社長は「当初『学研』の名前も知られていなかったが、伸びは想定以上」と話す。教室は最大都市ヤンゴンや首都ネピドーから地方にも広がる。

 学費は月6万チャット(約4300円)で平均的な地元塾の2倍以上かかるが、「家計が多少きつくても子供を通わせる世帯が多い」という。

 ミャンマーは全国統一試験の結果で進学できる大学が決まる受験社会。大学を目指す子供は小学校から塾に通うが、学習方法は伝統的に暗記中心の詰め込み式で、教材の工夫も乏しかった。

 日本式の学習は新風をもたらした。ヤンゴンの学研の教室に小学生の子供2人を通わせる母親、メイ・キン・スーさんは、動物の絵や図形を使う教材を指さし、「子供が自力で考えられる」と歓迎。娘2人を学ばせる父親、ボー・ボー・テイさんは「子供を留学させたい。他国と同品質の教育が大切」と話した。

 学研は算数教材で英語版を使っているが、近く現地のビルマ語版も導入する予定だという。

 しちだ・教育研究所(島根県江津市)もパズルなどを使った幼児教育を2カ所で展開。永井晶子国際課長は「ミャンマーは市場の成長が大きい」と語る。1教室を運営する公文教育研究会(大阪市)は教室を増やす方針という。

 海外企業にとってフロンティア市場だが、日本に続き、米国、韓国の企業も参入し始めた。日本勢は業界をリードする構えだ。(ヤンゴン 共同)

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