【パリ＝三井美奈】トルコによるガス田探査に端を発した東地中海での対立が激しくなっている。トルコの歴史的ライバルであるギリシャをフランスが支え、トルコが反発する構図だ。マクロン仏大統領は欧州連合（ＥＵ）による危機解決を目指し、対トルコ制裁も辞さない構え。米国が欧州安保への関与を低下させる中、ＥＵの「自立」を問う試金石と位置付けている。
マクロン氏は１０日、仏コルシカ島でギリシャ、イタリアなどＥＵの南欧７カ国による首脳会議を開き、トルコのガス田探査は「一方的で、違法な挑発行為だ」と非難した。トルコが対話に応じなければ、月末のＥＵ首脳会議で制裁を検討すると迫った。
続いてギリシャ政府が、フランスからラファール戦闘機１８機を購入すると表明。トルコのエルドアン大統領は「フランスは、トルコとケンカしようとは思わない方がいい」と牽制（けんせい）した。トルコはいったん探査船を撤収させたが、「給油と整備のため」としており、活動を続ける方針は変えていない。
対立は今夏、トルコが軍艦の護衛付きでガス田の海底探査を始め、ギリシャが「わが国の権益を侵害した」と反発したのが発端。豊富な天然ガス資源を擁するとされる東地中海では、トルコとギリシャなどの排他的経済水域（ＥＥＺ）が画定していない。
フランスは８月半ば、ギリシャ側に立って同国クレタ島に戦闘機を派遣。さらに、地中海でギリシャ、イタリアとともに軍事演習を行い、トルコを威圧した。
トルコやギリシャ、フランスはいずれも、米主導の北大西洋条約機構（ＮＡＴＯ）加盟国。米国は地中海岸に第６艦隊の基地を置くが、ポンペオ国務長官は「外交による解決が必要。トルコの動きを懸念している」としつつ、仲介は避けている。
マクロン氏が強硬姿勢を崩さないのは、米国の存在感が薄れるのに従い、ロシアやトルコが地中海沿岸で権益拡大を図っているからだ。ロシアはシリアでアサド政権の後ろ盾として軍事介入を深め、トルコはシリアやリビアの紛争に介入する。マクロン氏は「ＮＡＴＯは脳死状態」と公言し、欧州独自の安保構築を訴えてきた。
一方、マクロン氏の姿勢には、ＥＵ内で慎重論も強い。多数のトルコ系移民を抱えるドイツのマース外相は「ＥＵはギリシャとともにある」としながら、制裁には消極的な姿勢だ。