国内石油化学、シェールガス革命を逆手に 新技術で生き残り図る
更新一連の設備縮小により、国内のエチレン生産能力は１５年半ばに１２年の年産約７２０万トンから６５０万トンまで縮小する見通しだ。それでも、国内の年間需要（５００万トン）を上回っており、シェールガス革命による米国で低価格のエチレン生産が本格化する１７年ごろには輸出が大幅に減少する懸念もある。
「内需が急拡大するわけでもなく、再び円高になる可能性もある。中長期で見れば、もう一段の再編をしなくてはいけないだろう」（住友化学の十倉雅和社長）との見方もある。
安価な原料に対抗
基礎化学品の市況回復が困難な状況で、国内各社が力を入れるのが、新たな技術開発や高機能素材など付加価値が高く、将来の成長が期待される分野だ。野村証券の岡嵜茂樹アナリストは「中長期的に柱となる新しい技術や材料の開発の重要度が増している」と指摘する。