「わが社の脅威となる存在か。丸裸にしろ」

　昨年夏、米自動車最大手ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）のアカーソン最高経営責任者（ＣＥＯ）＝当時＝は社内に“緊急指令”を出した。テスラを徹底分析する特別チームを作り、既存メーカーを切り崩す可能性があるか洗い出すためだ。設立からわずか１０数年のベンチャーが、世界の自動車産業をリードしてきたＧＭやフォード、クライスラーのビッグ３を脅かす存在になりつつあることをうかがわせる動きといえる。

　ビッグ３は米国の政官財の枢要に影響力を誇り、自動車労組もオバマ政権と民主党の有力な支持基盤だ。かつてトヨタ自動車がリコール問題（回収・無償修理）で北米で袋だたきにあったのも、ビッグ３が米政府の背後で圧力をかけていたとの見方は今も根強い。

　ビッグ３はふだんは商品の開発・販売競争でしのぎを削るが、自分たちを脅かす“外敵”に対しては、「驚くほどの結束力を示して立ち向かう」（米自動車販売店関係者）とされる。