携帯電話業界に限らず、アイフォーン人気の高い国内市場の「アイフォーン依存ビジネス」への影響は小さくない。家電量販店なども「年末年始の死活問題になります」（都内の大手家電量販店店員）と、「６」の発売時期に神経をとがらす。

　アップルのこれらの「変調」を推測させるような噂も９月初旬に流れた。

　「アップルがネガティブ報道の自粛作戦に出ている」というもので、報道機関やネットメディアの対策に乗り出したかのような話が浮上。事実確認はできていないが、一部のネットメディアでは実際にアップル関連の記事が短時間で削除されていた。

　２日後には明らかになるアップルの新商品戦略。初期モデル発表以来７年が経過し、今では米グーグルのＯＳ「アンドロイド」を搭載する陣営に世界の販売台数では水をあけられているが、話題性ではなお世界トップブランドに変わりない。