ドローン商戦過熱 障害物回避、超軽量化…各社、高性能の新商品を続々投入
更新小型無人機「ドローン」の商戦が過熱しそうだ。ドローン世界最大手の中国・深セン市大疆創新科技（ＤＪＩ）は３日、新商品「ファントム４」を公開した。撮影機能や飛行時間など性能を強化した。同様に仏パロットも今月、軽量化した新商品を発売する。メーカー各社は、機能強化に向けた開発競争を繰り広げている。
ファントム４は、スマートフォンやタブレットにダウンロードした専用アプリ（応用ソフト）で遠隔操作できる。２つの光学センサーで障害物を感知し、自動でよけながら被写体を追尾できるという。また被写体の動きに合わせて、カメラを動かすことも可能だ。
さらにバッテリー容量を従来機種の約１．２倍に拡大したほか、モーターの効率化などにより、飛行時間は最長２８分に及ぶ。また、上級者向けの「スポーツモード」を選ぶと、時速７２キロでの高速飛行もできる。１日にネットで予約受け付けを開始しており、１５日から順次出荷する。価格は１８万９千円。
一方、仏パロットは今月下旬、重さ５００グラムの超軽量ながらバッテリー容量の拡大で、飛行可能時間を２５分にした新商品「ビーバップ２」を日本で発売する。カメラは１４００万画素で魚眼レンズを搭載した。
ドローンをめぐっては、昨年１２月に改正航空法が施行され、人口密集地などでの飛行を禁止する一般的なルールが定められた。一方で政府は、宅配サービスでの実用化などに向けた規制緩和に前向きな姿勢を示している。
メーカー各社はトラブル防止に向けた注意喚起を行っている。ＤＪＩ日本法人の呉韜社長は「正しい利用法を広めるため、操縦者の育成も行いたい」としている。
