地方にある店舗の多くは古い歴史を持つ。その一つ、松山店は終戦翌年の１９４６年開業。「街の顔」といわれる存在だ。店の山下道孝総務部長は、主力の婦人服や、紳士服の売り上げが落ちている理由を「主な客層である年配の富裕層にモノを買いたいというニーズが減退していること」と分析する。

　変化に対応するため「旅行や学習などを売るような業態転換」を検討中だ。ひいきにしてくれる客の子や孫の世代に客層を広げようとしている。

　大型百貨店が集中する市中心部にある広島店も、顧客の高齢化が進む。東京商工リサーチ広島支社の吉田誠二情報部長は「百貨店がやっていけないというイメージが広がれば、進出を検討する企業はいい受け取り方をしないだろう」と指摘する。週２、３回は食料品を買いに来るという女性（７５）は「私は三越のファン。このまま頑張ってほしい」と話した。