また、社内実証で取得したデータを、日立グループの従業員満足度調査の結果と組み合わせて分析することにより、働きがいのある職場づくりに重要な項目を特定できることを確認。組織活性度が高い部署では自身の「意思決定や権限委譲」と「挑戦意欲」に関する項目について前向きな回答をしており、対面コミュニケーション中の双方向の会話比率が高い部署ほど、従業員が「上司からのサポートを実感し、やりがいを持ち、質の高い仕事に取り組んでいる」と回答していることが確認できたとしている。

　日立研究開発グループ技師長の矢野和男氏は、組織活性度を計測・分析するサービスは既に２０社を超える組織に提供しているが、さらに今後も、従業員が働き方を考える上での一助となるフィードバック技術の開発と試行を続けると説明。これらの技術と、日立のＩｏＴプラットフォーム「Ｌｕｍａｄａ」なども活用することで、働き方改革を推進していきたいとした。（インプレスウオッチ）