業績不振に陥っている大塚家具の経営再建で、株主の貸会議室大手ティーケーピー（ＴＫＰ）による追加出資案が浮上していることが、関係者への取材で分かった。大塚家具がＴＫＰの支援を受ける検討を始めた背景には、急速な業績悪化がある。

大塚家具の有明本社ショールームが入っているビル＝４日午後、東京都江東区有明（吉沢良太撮影）

　今年に入ってから毎月の販売実績は前年同月を下回り続け、マイナス幅が１０％を超える月が大半を占めるなど“じり貧”の状況だ。大塚久美子社長の経営改革の成果は出ておらず、不振から抜け出すのは至難の業だ。

　久美子氏は２０１５年３月の株主総会で、父親で創業者の勝久前会長と激しい委任状争奪戦を繰り広げた。結果は勝久氏がこだわってきた「会員制」の廃止を唱えた久美子氏が勝利し、経営権を握った。

　しかし、株主の多くは久美子氏の経営手腕に期待するというより、委任状争奪戦の最中も「会社は私がつくり、大きくした」と主張する勝久氏の独善的な考え方を嫌ったためとされる。久美子氏は、いわば“敵失”による勝利だった。