そうした働き方を可能にするには、「辞令１枚でどこへでも行け」というこれまでの日本型の雇用慣行では難しい。いわゆるメンバーシップ型ではなくジョブ型の雇用へとシフトしていくことが不可欠になるだろう。また、ライフステージに合わせて多様な働き方を選択できることも重要だ。残業も苦にせずに長時間働いていた人でも、子育てのピークや親の介護に直面すれば、それまで通りの働き方を続けることは難しくなる。

　メンタルを病む社員を減らすためには、本当の意味の「働き方改革」が不可欠になる。

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【プロフィル】磯山友幸

　いそやま・ともゆき　ジャーナリスト。早大政経卒。日本経済新聞社で２４年間記者を務め２０１１年に独立。５６歳。