総務省の２０１７年通信利用動向調査によると、インターネット閲覧でスマートフォンを利用する人の割合は５４．２％とパソコンを上回った。同じ家で、同じ時間を過ごしても、家族がそれぞれスマホで違う情報を見ることが多い。「自分好みの情報」を抽出できる昨今では、自動的に売れる仕組みである「パーソナライズマーケティング」が急速に浸透し始めてもいる。

　ネット通販の最大手、アマゾンは「顧客属性」と「趣味嗜好（しこう）」などをカテゴライズし、ビッグデータを解析してサイトを訪れた顧客に最適な商品を提案している。同社が公開している「広告媒体資料」によると、顧客属性を「年齢、性別、職業、年収」などのデモグラフィットセグメントで８０種類、「生活の興味、関心」といったライフセグメントで４９種類、用意している。単純にかけ合わせると約４０００近い顧客属性パターンができる。

　言い換えれば、４０００人の一人一人にぴったりな商品を広告で提案し、購買に結びつけている。まるで「自分が欲しいものしか置いていないショッピングセンター」がスマホにあるようなもので、自動的に商品が売れる仕組みとなっている。