日本の農機メーカーが稲作大国のインドネシアで事業拡大に本腰を入れ始めた。潤沢だった農業労働力が経済成長で不足に転じつつあり、これを補うために農機の需要が高まっている。農機各社は今後数年で導入が急速に進むとみて、売上高倍増など高い目標を設定。世界３位の稲作国の巨大な潜在市場を取り込もうとしのぎを削る。

　「もっとほしい。もっと」。９月中旬、インドネシア東ジャワ州トゥバンの農機販売会社のヘル・インドロジュオノ社長（４２）は、コンバインの供給を受けているクボタの現地子会社の北之防尚和社長（４２）に強く訴えた。今年の販売見込みは当初は約５０台だったが、すでに約７０台が売れ、目標を１００台に引き上げる盛況が続いている。

　ヘル社長は「この近隣でも工業化が進み、農業従事者が不足しているためだ」と話す。２０１５年の全国農業従事者数は５年前と比べて約３４０万人減の３５２６万人となり、都市部への人口集中も進んでいる。

　クボタは１２年に現地法人を立ち上げ、１３年から販売を開始した。ディーラー網は１２社・３８拠点に広がったが、広大な群島国全体を網羅するにはまだ足りない。社員らはバイクやボートも駆使して営業に奔走。コンバインとトラクターの販売を現在のそれぞれ１０００台前後から５年以内に倍増し、売上高１００億円を達成することを目指している。