フィットネスクラブ運営を主力とするＲＩＺＡＰ（ライザップ）グループが赤字転落から体制を刷新して出直す。Ｍ＆Ａ（企業の合併・買収）に依存した成長戦略を見直し、経営をスリム化。カルビーから招いたプロ経営者、松本晃氏の主導でコーポレートガバナンス（企業統治）強化などの構造改革を進めるが、急激な路線転換には戸惑いの声も出ており、瀬戸健社長の実行力に注目が集まる。

　企業文化見直し

　ライザップは瀬戸氏が２００３年に始めた、おからクッキーの販売が祖業だ。その後、健康ブームによる競争激化で売り上げが落ちたピンチを救ったのが０７年に買収した美容機器の会社だった。こうした経験からＭ＆Ａは企業文化として根付く。１２年に開始したフィットネスクラブ事業がテレビＣＭ効果で急成長した後も姿勢は変わらず、近年は買収ペースを加速。１６年３月末に２３社だったグループ会社は１８年９月末に８５社まで拡大した。

　１７年３月期に国際会計基準（ＩＦＲＳ）を採用し、Ｍ＆Ａは好業績を演出した。買収額が買収先の純資産を下回った場合に差額を「負ののれん」として営業利益に計上できる。１８年３月期の営業利益１３５億円のうち、過半がこうした会計手法による利益だった。

　１９年３月期もＭ＆Ａによる増益を見込んでいたが、そこに疑問を呈したのが瀬戸氏に招かれて最高執行責任者（ＣＯＯ）に就いた松本氏だ。買収した会社を視察し「おもちゃ箱のような会社と思っていたら、壊れたおもちゃもあった」と問題点を指摘した。