“銭湯王国の大阪”がピンチに トップの座から陥落、被災や料金アップで苦境に
知る人ぞ知る銭湯王国の大阪で、昔ながらの公衆浴場が急速に姿を消している。平成３０年度の調査ではついに東京に抜かれ、全国トップの座から陥落した。内風呂の普及や後継者不足といった構造的な問題は東京にも共通するが、大阪の場合は関西国際空港を“水没”させるほどの風雨をもたらした昨年９月の台風２１号が追い打ちとなった。さらに１０月１０日の「銭湯の日」を前に、大阪の多くの銭湯で、消費税増税に伴い入浴料が値上げとなる見通しだ。経営者は「客足がますます遠のく」と危機感を募らせる。（井上浩平）
北陸出身者が開業
「銭湯は慈善事業ではないから、需要がなければ減るのも仕方がない。昔は街で道案内を頼めば、当たり前のように『銭湯の煙突の近く』とか『風呂屋の角』と目印にされたほどだったが…」。大阪府四條畷市の銭湯経営、土本昇さん（６４）が現状を憂えた。
家庭に風呂があるのが珍しかった時代、銭湯は日常生活に欠かせない施設だった。土本さんによると、大阪では戦前から戦後にかけて、石川や福井、富山など北陸地方出身者を中心とする「初代」が大阪に移住して銭湯の経営を始めた。その後、仕事を手伝わせるために家族や知人を呼び寄せ、のれん分けする形で府内各地に広がっていったという。
銭湯の開業には、土地取得を含めたそれなりの初期投資がいる。そこで、農業などで蓄えのあった北陸出身者による開業が増えたとの説がある。土本さんの先代の父親も石川出身だ。
大阪府環境衛生課によると、府内の公衆浴場数は、統計として残っている最も古い記録の昭和４４年度が最多で２５３１軒。その後は風呂付き住宅が当たり前になり、経営者の高齢化や施設の老朽化で右肩下がりに。昨年度の集計では１０年前から半減して５１７軒となり、５４２軒の東京に１位の座を明け渡すことになった。
１０月から大人４５０円に
大阪の銭湯減少に追い打ちをかけたのが、昨年６月の大阪北部地震と同９月に関西を襲った台風２１号とみられている。
府公衆浴場組合が加入している４１０軒に実施した調査では、２つの自然災害により、半数が「煙突が折れた」「屋根が飛んだ」など何らかの被害が出たと回答。今年９月までの１年間で約４０軒が廃業し、組合員は３６９軒となった。
同組合の山谷昌義事務局長は「廃業理由は詳しく聞けていないが、被災がきっかけになった銭湯もあったと思う。壊れた施設の修復費用を投資しても、回収が見込めないと判断したのではないか」と話す。