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アート市場、ＩＴで掘り起こし 企業と芸術家の関係が相互利益のモデルに変貌
イメージ戦略に有用
日本企業をめぐっては、１９９０年代に文化や芸術活動を支援する「メセナ」がもてはやされた。
公益社団法人企業メセナ協議会がまとめた２０１８年度メセナ活動実態調査によると、回答した２２２社のメセナ活動費総額は２１２億７０４３万円で、１社平均は９５８１万円だった。近年、地方で芸術祭などのイベント開催が増えており、企業が支援するケースが増えているという。利益に直接結びつけようという考えはなく、ＣＳＲとしてのメセナという考えが主流だ。
こうした現状について、アートテクノロジーズの居松篤彦代表取締役は「欧米に比べ、日本の企業はアートをうまく仕事に活用しきれていない。社内にアートを飾ることについて、前向きに捉えてほしい」と訴える。
欧米では、自社のイメージ戦略に合う作品を社内に積極的に展示し、企業ブランドや商品イメージの向上、商談などに直接つなげている。こうした発想が日本企業に普及すれば、企業とアーティストがウインウイン（相互利益）の関係になり、アート市場が伸長するだろう。（鈴木正行）