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セレッソ大阪が映像制作会社を設立、スタジアム内にスタジオも設置へ
放映権高騰、新たな収入源に
セレッソが専門会社を設立して映像制作を内製化する背景には、Ｊリーグの放映権料の高騰がある。Ｊリーグは平成２９年、動画配信サービス「ＤＡＺＮ（ダ・ゾーン）」を提供する英大手「パフォーム・グループ」と１０年間で約２１００億円の大型契約を締結。予算規模が倍増し、優勝賞金や各クラブへの配分金も大幅に増えた。そこに、目を付けた動きともいえる。
さらに、Ｊ１の試合では新シーズンから機械の目でゴールしたかどうかなどを判定する「ビデオ・アシスタント・レフェリー（ＶＡＲ）」が導入される。将来的には、複数の試合の映像をワンストップで管理するリモートプロダクションの実施も視野に入れているとされ、スタジアム内にスタジオを設けて映像を自前で制作すれば、こうした流れにも対応しやすい。
また、セレッソの場合、一般社団法人セレッソ大阪スポーツクラブが桜スタジアムやヤンマースタジアム長居のある長居公園の指定管理者となっていることも、大きなメリット。映像制作を行う上で欠かせない動線の確保などが、スムーズに行えるからだ。ただ、映像制作にはノウハウも必要で、どこまで高水準の映像を制作できるかが、成否の鍵を握りそうだ。（北川信行）