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洋服の青山、400店舗売り場面積を縮小 160店舗閉店に続き

 紳士服チェーン「洋服の青山」などを展開する青山商事が2024年3月末までに約400店舗の売り場面積を縮小する方針であることが分かった。新型コロナウイルス感染拡大による在宅勤務の広がりで業績が悪化しており、空きスペースにコンビニエンスストアなどを誘致する。

 青山商事の現在の店舗数は約850。既に約160店舗を22年3月末までに閉店することを発表しているが、さらに固定費を減らすことで事業の立て直しを急ぐ。売り場を縮小することで在庫を減らすほか、在庫を抱えないオーダースーツ販売を強化。人件費の削減にもつなげる。青山商事は売り場を縮小する具体的な店舗名は明らかにしていない。20年9月中間連結決算は、最終損益が169億円の赤字(前年同期は64億円の赤字)だった。不採算の店舗閉鎖を進めるとともに、希望退職の募集を行うなどリストラを加速している。

 紳士服業界をめぐっては、夏に軽装で働く「クールビズ」の浸透でスーツ離れが進んだところにコロナ禍が直撃。在宅勤務を導入する企業が増えたため市場が一気に縮小し、各社とも苦戦を強いられている。カジュアル衣料品大手がビジネスでも着用できるジャケットやスラックスなどに力を入れていることも逆風となっている。

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