年齢別では、シニアの登山ブームを反映してか、６０代が４１人（２８・１％）で最多。４０代以上が計１１８人と全体の８０・８％を占めた。また、男性が全体の７１・２％にあたる１０４人だった。

　山系別では南アルプス山系が全体の半数超の７２件で最多。次いで、八ケ岳・秩父山系２４件、大菩薩・道志山系２２件、富士・御坂山系１７件の順となった。

　遭難者の住所のうち、県内は１割弱の１２人。東京３７人、神奈川２４人、埼玉１２人など首都圏が全体の約６割を占めた。

　遭難件数のうち、遭難者が登山届を提出していたのは５４件で、全体の４割だった。

　同課は山岳遭難増加について「健康ブームを背景に登山者数が増えた。携行品の準備不足、冬山での自分の経験と体力を過信する人も増えているのではないか」とみている。

　県警は本格的な冬山シーズンに向け、入山者に天候や登山道の事前調査と安全登山の計画、冬山装備の徹底のほか、状況が悪い場合には引き返す決断を求めている。

　県警では、スマートフォンで緊急連絡すれば位置情報が伝わるサービスを提供しおり、青山彩子本部長は２４日の定例会見で、「しっかり電話機器を充電して入山するなど準備を怠らないようお願いします」と呼びかけた。