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台湾・韓国プロ野球、なぜ早期に開幕できたか “世論の理解”を得る重要性
チームの本拠地は２月に集団感染が起きた大邱（テグ）。当時は厳戒態勢が敷かれた。「街から人が消えた。球場と自宅を往復するだけで、買い物も極力行かず、日本から持ち込んだ食料を取りながら過ごした」と落合氏。それでも、各球団は防止策を徹底し、チーム練習を継続できたという。発熱者が出たチームは、ＰＣＲ検査の結果が出るまで３日間練習を停止するなどの措置が取られ、４月下旬には練習試合も解禁された。
リーグを統括する韓国野球委員会（ＫＢＯ）は試合開催のためのマニュアルも作成。審判にはマスクや手袋着用を義務化し、選手らには素手でのハイタッチや握手を自制するよう求めた。球場ではロッカーまでの動線やビジターチームの立ち入り区域も決められている。落合氏は「（２軍でも）細かく指示されるが、選手やスタッフはきちんと従っている。文句の一つも出ていない」と話す。
集中開催、世論の理解
日本のプロ野球、Ｊリーグは６月後半の試合実施を目指している。緊急事態宣言の解除は朗報だが、今後、練習環境などで地域差も生じかねない。台湾、韓国から何を学び、どう準備を進めるべきか。
日本のプロ野球についても造詣の深い雷氏は「日本は台湾と異なり、地方にも素晴らしい球場が多い。春季キャンプで使用している宮崎、沖縄など１つの地域による集中開催をすればいい」と提案。「キャンプ地なら宿泊設備も整っている。長距離移動に伴う感染リスクも減らせる」と理由を説明した。落合氏は「日本と韓国のプロ野球は別物。比べることはできない」とした上で「日本国内の雰囲気が良くならない限り、開幕は難しいと思う」と世論の理解を得る重要性を訴えた。