同省の監査チームは、計画自体が地震対策面で古い制度に基づいて策定されているため再検討を必要とする部分があるとしながらも、地盤など建設に向けた基本的な部分は問題ないとみているもようだ。バスキ・ハディムルヨノ公共事業・国民住宅相は５月の時点で、監査チームから建設推進の報告を受けたと明かしている。

　５月の段階では施設の規模や用途について、計画の見直し作業が終了後に最終的に決定するとされていた。しかし、ここにきて現地では、当初計画通りの宿泊施設などが併設した大規模な複合スポーツ施設になるとの見方が強まっている。

　９月にはユスフ・カラ副大統領がバスキ公共事業・国民住宅相、イマム・ナフラウィ青年・スポーツ相らを伴って現地を視察し、改めて工事再開に前向きな政府の姿勢を示した。

　同行した政府高官は「インドネシア代表レベルのアスリートだけでなく、学生にとっても有用な施設になる」と述べ、建設再開に意欲をみせた。工事再開は１８年になるとみられている。（シンガポール支局）