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“肉ブーム”も物価上昇に一役？ 内閣府が分析
“肉ブーム”も最近の物価上昇に一役－。こんな分析を内閣府が７日までにまとめた。政府がデフレ脱却で重視する消費者物価指数（生鮮食品とエネルギーを除く）は２月に前年同月比０・５％上昇と８カ月連続上昇。貢献したのは食料品で、中でも生鮮肉が指数の伸び率の約１０分の１を占めた。料理イベント「肉フェス」開催などが相次ぎ、赤身肉や熟成肉が大人気となる中、需要の高まりが肉の値段を押し上げつつある。
値動きが激しい野菜などの生鮮食品や、電気代などのエネルギーを除いたベースの消費者物価指数は、需要動向をより正確に反映しているとみられ、政府が注視している。生鮮肉は生鮮食品に分類されていない。
総務省によると、生鮮食品とエネルギーを除いた指数は、昨年３月に０・１％下落、４～６月に横ばいとなった後、７月に０・１％上昇となり、以後、プラス幅が拡大してきた。内閣府によると、最も押し上げているのは食料品で、今年２月は０・５％のうち０・２８％分を占めた。
食料品のうち「特に水準が高い」（内閣府）のが生鮮肉で０・０４％分と指数伸び率の１割弱に達した。安売り規制強化で値上げが相次いだ酒類（０・０５％分）や、飼料用への転作で主食用が減っている米類（０・０４％分）なども高かった。
生鮮肉が大きく伸びている背景として、内閣府は「肉ブームの高まりなどによる豚肉、牛肉、鶏肉の消費量の増加がある」とする。１人当たりの肉類の年間消費量は平成２８年度に３１・６キロと１４年度の２８・４キロから約１１％増えた。
内閣府は「需要が高まり、売る側も肉の価格にコストを転嫁できるようになってきたのではないか」と分析している。（山口暢彦）