海外メディア、五輪センターに続々 中国も存在感
東京五輪開幕が２３日に迫り、東京都江東区の国際展示場「東京ビッグサイト」に設けられたメインプレスセンター（ＭＰＣ）に世界各地のメディアが集まっている。新型コロナウイルス流行で取材に不自由はあるが、熱戦を伝えようと意気込んでいる。
東京五輪では世界から約２千媒体が取材登録。約２００カ国・地域から記者やカメラマンら約４６００人、放送関係者約１万１９００人が選手の活躍を世界に発信することになる。
取材拠点となるＭＰＣでは、来年２月に北京冬季五輪を開催する中国が大勢のスタッフを派遣し、目立つ存在となっている。
「ＭＰＣに設けたオフィスで約１３０人のスタッフが働く。中国には多くのスポーツファンがいる」
中国国営新華社通信の男性スタッフは大規模取材チームの派遣について、こう語った。ＭＰＣの新華社用ブースは、世界大手の米ＡＰ通信や英ロイター通信に匹敵する広さだ。男性は「ＡＰ、ロイター、仏ＡＦＰと並ぶ世界４大通信社の一つだ」と息まく。
中国の習近平政権は東京五輪の開催を積極的に支持してきた。東京五輪が失敗すれば、北京五輪も危うくなりかねないとの思惑も見え隠れする。
先週末のＭＰＣでは、グッズ売り場に中国のメディア関係者が殺到した。新型コロナ流行前に日本で見られた「爆買い」をほうふつもさせた。
一方、記者らは感染防止のため、大会関係者らの行動規範を定めた「プレーブック」で取材活動が制限されている。
外国メディアは、日本への出国前に２回の検査で陰性確認が必要で、入国後も１４日間は公共交通機関を使用できない。日本メディアも含め定期的に感染検査を受け、選手とは２メートルの距離を保つことなどが求められている。取材人数も制限され、過去の五輪のような取材はできない。
ドイツ大衆紙ビルトの記者は「（自国の）ワクチン接種証明が使えず、規則の対応が複雑」と当惑しながらも、感染対策には理解を示す。「東京の街中に人がほとんどいない」と、日本の対策に驚いたという。
カナダのカメラマンは「ＭＰＣには問い合わせに応じてくれる『ヘルプデスク』やコロナの検査場などがあり、使いやすい」と評価。「無観客になったことは悲しいが、日本の人々には五輪を通して幸せを感じてほしい」と訴えた。