近所のコンビニエンスストアからFAXすることに。FAXは高い、7枚送って450円かかった。Tさんは消費生活センターに特に期待はしていなかった。
数日後、面談。契約書がないこと。電話のみで契約したことを争点に交渉するとなり、顧客側（Tさん）から、「解約を希望する。しかし、納得できないので消費生活センターへ相談した。機器代金の引き落としは納得するまで停止してほしい」と伝えるよう助言をもらう。
3週間後、メーカー側は、「特例として機器代金（約6万円）の支払い請求を取り消した」との連絡があった。理由は、最初に承諾した時の音声録音がなく、どのような説明をしたか確認できないからだった。
というわけで、Tさんの契約トラブルは、消費生活センターがあっという間に解決してくれた。しかし、Tさんは、今後も光回線は使用し続けるので、事業者に“クレーマーリスト”に入れられたのではと懸念している。贅沢な悩みだ。
「事業者との関係が悪化するのでは…」と心配するほど消費生活センターは強力だったようだ。
増えているトラブルとは？
コロナ禍の今、消費生活センターへの相談で増えているのが、サブスク（サブスクリプション）契約の解除トラブルだそうだ。この相談は60代以上が多いとのこと。
「若い人、特に女性で増えているのは、トイレなど水回りの修理業者とのトラブルです。ご自宅へポストインされる水道業者へ連絡して、必要かどうか定かではない床や便器のまるごと交換などでの高額修理費用を請求されるといった相談が増えています。修理を承諾する前に必ず見積もりを請求してください。また、大家さんや加入保険会社、ご友人などに相談して一呼吸置くことも重要です」（都内・消費生活センター担当者）
担当者によると、どのサービスであっても契約書をしっかりと確認すること。ない場合は、契約書相当のものを用意してもらうことが、消費生活センターへ相談した時に重要な武器となるそうだ。（筑前サンミゲル／5時から作家塾（R））
