「自らを変えよ」でテック企業に進化 リクルート、巨大ITと対抗 (1/3ページ)

東京・丸の内にあるリクルートホールディングスの本社ビル前を歩くビジネスマンら(ブルームバーグ)
東京・丸の内にあるリクルートホールディングスの本社ビル前を歩くビジネスマンら(ブルームバーグ)【拡大】

  • リクルートホールディングスの峰岸真澄社長(ブルームバーグ)
  • 会議中のリクルート社員ら(ブルームバーグ)

 インターネットを通じ人材仲介や外食予約サービスを手掛けるリクルートホールディングス(HD)。創業者が残した「自らを変えよ」という言葉を原動力に、紙媒体から海外展開するテクノロジー企業に変化した。見えてきたのは米アマゾン・コムやグーグルなど世界のIT大手との競合関係だ。

 脅威であり協業先

 情報検索やネット通販などのIT企業は、膨大な数の消費者と接点を持つ。そこに集まるデータの活用でニーズを先読みし、新たな収益につなげようと人工知能(AI)を駆使した競争が始まっている。

 リクルートHDの峰岸真澄社長(55)はインタビューで、世界のIT大手について「どの産業の、どのプレーヤーから見ても脅威だ。だが一方でパートナー、協業先、顧客であったりもする」と指摘。「ライバル視することはあまり考えてない」とし、まず「一つ一つのサービスを磨く」と述べた。

 同社は2012年に求人検索サイトの米インディード、18年には職場体験談などを投稿できる同業の米グラスドアを買収した。売上高の約半分を人材仲介中心の海外事業で稼ぎ出す。20年に人材関連事業で、30年に人材と販促支援関連(レストラン予約など)の合計で世界ナンバーワンの目標を掲げる。

 米ハーバード・ビジネススクールのサンドラ・サッチャー教授は「アマゾンが製品だけではなくサービスを提供するという道を進むならば、脅威になる可能性がある」と予測する。一方、職探しの最前線では、世界最大のビジネス向け会員制交流サイト(SNS)である米リンクトインが潜在的な競争相手になるとみている。

目指す究極の姿