日本生産性本部（理事長・前田和敬氏）の余暇創研は１８日、東京都千代田区のビジョンセンター永田町で８月６日に発行予定の「レジャー白書２０１９」に関する概要発表を行った。
「レジャー白書」は、余暇活動調査などをもとにわが国の余暇の実態を需給双方の視点から総合的・時系列的に分析・記録している唯一の資料。１９７７年の創刊以来、通算４３号目となる。
発表によると、２０１８年のパチンコ・パチスロ参加人口（推計）は９５０万人と、前年比５０万人の増加。参加率は９．５％（前年比０．５ポイント増）で、年間の平均活動回数は２８．５回（同０．９回減）、年間平均費用は８万１８００円（同３３００円減）であった。
市場規模（貸玉・貸メダル料金の総額）については、今回、市場規模の項目別推移は発表予定になかったため、記者からの質疑に応じる形で回答。前年度の推計値１９兆５４００億円を２１兆４０００億円に修正した上で、前年比３．３％減少の２０兆７０００億円であったと伝えた。
参加人口が増加するも、それぞれの消費単価や回数の減少による影響が上回り、残念ながら市場規模は減少となった。
会見では、志村武範主幹研究員と山口有次教授（桜美林大学ビジネスマネジメント学群）がレジャー市場の動向を説明。１８年の余暇市場は７１兆９１４０億円と前年より０．１％増加したが、パチンコ・パチスロを除くと１．６％増となり、今年も遊技市場の縮小が余暇市場の伸びを押し止めた。
なお調査は、１９年１月～２月にインターネット調査により実施され、有効回答数は３２２６人（全国１５～７９歳男女）。（ニュース提供・ＬＯＧＯＳ×娯楽産業）