６月に運航を予定していた国際線を含む便数全体の２１％に当たる。ＬＣＣをめぐっては４月、関西空港を拠点とするＬＣＣのピーチ・アビエーションも同じ理由で最大２０００便超の欠航を発表したばかり。低運賃を武器に国内でも根づきつつあるＬＣＣだが、パイロット不足が事業拡大の隘路（あいろ）になっている。

　バニラは、全日本空輸を傘下に持つＡＮＡホールディングス（ＨＤ）の全額出資子会社。欠航となる便を予約していた乗客２５５１人に影響が生じる。

　バニラの石井知祥社長は同日、東京都内で記者会見し、「経営として重く受け止めている。機長の確保や養成をしっかりやっていく」と謝罪した。国際線は全便を運航するとした。

　６月は機長が２６人必要だったが、採用が予定通り進まなかったことに加え、想定以上の退職者が出たことで、３人不足するという。石井社長は「（会社発足が昨年１１月と）後発組で実績が少なく、採用競争力が弱かった」と説明した。

　ただ、同じＡＮＡＨＤ傘下の全日空から機長の出向者を受け入れたほか、病欠者らが復帰することから、繁忙期の７月以降は必要な機長数を確保できるため計画通りに運航する予定。

　ＬＣＣでは４月、ピーチが５月１９日から１０月２５日まで最大２０７２便を欠航すると発表。機長５２人のうち８人が病欠という緊急事態に加え、事業拡大に向けた採用も不調だったためだ。

　ＬＣＣはもともと、余剰の機材や人員をあまり持たないことなどでコストを抑え、低運賃を実現している。こうした中、バニラやピーチでパイロット確保が綱渡りだった実態が表面化し、ＬＣＣのこうしたモデルの難しさが浮き彫りになった格好だ。会見でバニラは、病欠などを見込んだ機長の余剰人員は１～２人程度だったと明かした。

　国内でも若者を中心に観光向けなどで定着しつつあるＬＣＣだが、大量欠航の続発でイメージが悪化する可能性もある。

　早稲田大学大学院の戸崎肇教授は「ＬＣＣは大手に比べパイロットの待遇で見劣りし、獲得はそれだけ難しくなる」とした上で確保策として「自社養成などを視野に入れる必要があるほか、当面の対応ではパイロットへの待遇改善をある程度は優先せざるをえない状況だ」と語る。

　国内ＬＣＣ３社の運航体制　

　　　　　　　　　　　　　　路線数　　１日当たりの便数　在籍パイロット数（人）　欠航する便数

　バニラ・エア　　　　　　　国内線２　　２４　　　　　　機長２６　　　　　　　　６月に１５４

　　　　　　　　　　　　　　国際線２　　　　　　　　　　副操縦士３２　

　ピーチ・アビエーション　　国内線１０　約７０　　　　　機長５２　　　　　　　　５月１９日から

　　　　　　　　　　　　　　国際線６　　　　　　　　　　副操縦士５６　　　　　　１０月２５日まで最大２０７２

　ジェットスター・ジャパン　国内線１４　最大７６　　　　機長６７　　　　　　　　　－

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　副操縦士７６