専門家の常識覆した阪神大震災　都市に潜む「盛り土リスク」

平成７年の阪神大震災では、それまで比較的安全とされていた兵庫県西宮市などの２００カ所以上で盛り土の地滑りが発生、仁川百合野町地区では３４人が亡くなった。人口増に伴い盛り土の上に住宅を建設してきた大都市に共通するリスクが初めて浮き彫りとなったケースとみられ、専門家は「盛り土崩落はいつ、どこにでも起こりうる災害だ」と警鐘を鳴らす。

どこでも起きる

被災直後の平成７年１月、地質調査所（現・産総研地質調査総合センター）の職員だった釜井俊孝氏（現・京都大防災研究所教授）は調査のため訪れた兵庫県西宮市で意外な光景を目にした。阪急西宮北口駅から六甲山麓に続く住宅街のいたるところで地滑りが起きていたのだ。

地滑りの専門家である釜井氏が意外と思うのには理由があった。高度経済成長を経て現代化した都市が受けた最初の地震とされる昭和５３年の宮城県沖地震で仙台市内の造成地で多数の盛り土が崩落し、犠牲者も出た。当時、これらは仙台の丘陵を形成する砂岩や泥岩が地下水による湿潤と乾燥を繰り返すうちにもろくなる「スレーキング」と呼ばれる現象が原因と考えられており、地盤の性質が異なる阪神地域で造られた盛り土は同じような被害は出ないと考えられていた。