スポーツで地方創生へ！　スタートアップ企業が10万人を集める自転車競技に懸ける想い

2022年1月26日、三菱地所が運営するEGGJAPANのビジネスコミュニティ「東京21cクラブ」と、イベント・コミュニティ管理サービス「Peatix」が共同開催する「FoundersNightMarunouchiXvol.35」を実施しました。

今回イベントで語られたテーマは『サイクルロードレースで地方創生。「スポーツ文化」を地域と共に創り上げる』。

登壇したのは「サイクルロードレースを通じた地方創生」を理念に掲げる、株式会社ジャパンサイクルリーグ取締役の犬伏真広さんと、同社の社外監査役を務める株式会社JOIBの常務執行役員である安積正和さんの2名。

本イベントではジャパンサイクルリーグ（以下、JCL）が、サイクルビジネスという新たな事業の取り組みに乗り出した経緯、ロードレースによる地域活性の可能性、展望について語っていただきました。PeatixJapan取締役の藤田祐司さん、東京21cクラブ運営担当の旦部聡志がモデレーターを務めています。

「自転車競技」に将来性を感じ、サイクルリーグを立ち上げ

犬伏さん「事業を立ち上げるまでロードバイクに乗ったことすらありませんでした。しかし今はロードレースのプロリーグであるJCLに全てをかけています」

こう語るのは、JCLの犬伏さん。これまでは証券会社、投資ファンドでM&A・資金調達や、経営コンサルティング会社の設立を経験してきました。

2020年8月には、元F1レーサーの片山右京さんとJCLを発足。現在は宇都宮、広島、大分など全国に9つのサイクルチームが存在しています。

ロードバイクにまったく興味のなかった犬伏さんが、サイクルビジネスに乗り出したのはその将来性の大きさに魅力を感じたからだと言います。

犬伏さん「ロードレースはスタジアムを必要としないため、低コストで運営できます。

たとえば、大規模マラソン大会の場合、開催にかかるコストは数億円になることもあります。しかし、同じような集客・経済効果を発揮できるサイクルレースでは、その開催コストはマラソンの約10分の1以下です。

また、海外からの集客も期待できるため、レース開催地にはインバウンド効果が生じる。ロードレースを開催することは地方創生の文脈でもメリットがあります」

JCLの社外監査役として、創業時から伴走する安積さん。事業の構想段階から「失敗するはずがない」と自信を持っていたそうです。

安積さん「どのような投資家であっても、事業に投資をする際は必ず『事業計画が失敗する確率』を考えますが、JCLに関してはその確率が限りなくゼロに近いと思いました。なぜなら、JCLを運営する方々それぞれが、明確な強みを持っているからです。

片山さんは自転車に精通しており、クリーンなイメージで世間からの好感度が高い。一方の犬伏さんは金融の知見があり、しっかりとした事業プランを立てられるだけではなく、投資家と円滑なコミュニケーションが取れます。さらに、発足後にはレース運営に知見がある方も入社しました。そんな方々が創る事業が失敗する未来は、全く見えなかったですね」