傘の使い捨て　シェア・再利用でゼロに　アイカサ、大手８社と連携

全国各地が梅雨入りし、傘を手にする機会が増えている。特に軽くて持ちやすく、どこでも手軽に買えるビニール傘が便利だが、大量の使い捨てが社会問題にもなっている。こうした中、傘のシェアリングやコンビニ店舗での回収を通して、使い捨てを減らす取り組みが活発化している。

傘のシェアリングサービス「アイカサ」を運営するＮａｔｕｒｅ　Ｉｎｎｏｖａｔｉｏｎ　Ｇｒｏｕｐ（ネイチャー・イノベーション・グループ、東京都渋谷区）は５月末、サントリーホールディングス、第一生命保険、大阪ガスなど大手８社と提携し、使い捨て傘をゼロにするプロジェクトを始動させた。

大手８社は、傘の貸し出し・返却スポットの設置場所を提供するほか、サービスに使うオリジナルの柄をデザインした傘を開発する。アイカサは８社の従業員に無料で傘を貸し出すなどして利用者を増やす。

アイカサは平成３０年に始まったサービスで、スマートフォン用アプリを通じて、駅やコンビニなどに設置した貸し出し・返却スポットで傘を借りる。別の場所にあるスポットに返却することもできる。料金は１日７０円。月２８０円で使い放題になるプランもある。クレジットカードやスマホ決済で料金を支払う。

サービスは首都圏をはじめ、関西、愛知、岡山、福岡、佐賀などで展開する。スポット数は約１０００カ所で、アプリ登録者数は約３０万人に上る。スポット数は今回の提携により令和１２年までに２万５０００カ所に増やす計画だ。

民間気象会社ウェザーニューズの調査では、１人当たりのビニール傘の所有本数は全国平均で１．６本で、中でも男性の３１％は一番使う雨具とし女性の倍だ。突然の雨のときなどに買いやすく、メーカーなどでつくる日本洋傘振興協議会（同台東区）によると、ビニール傘の年間消費量は推計で６０００万～８０００万本とされる。

一方、ビニール傘は壊れると分解に手間がかかるため、リサイクルに向いておらず、販売された傘の多くが埋め立てごみとして処理されている。

このため、廃棄されるビニール傘を減らそうと、傘の販売・回収装置の普及に取り組む企業やリサイクルしやすい傘を開発する企業も出てきた。その一つがベンチャー企業のＧＲＥＥＮ　ＵＴＩＬＩＴＹ（グリーンユーティリティー、同新宿区）だ。

セブン－イレブン・ジャパンとビニール傘の販売・回収装置を開発し、都内の一部店舗で７月までの予定で実証実験を行っている。顧客はセブングループの電子マネー「ｎａｎａｃｏ（ナナコ）」で傘（税込み１１００円）を買う。装置に戻せば４００ポイントもらえる仕組みだ。グリーンユーティリティーの担当者は「利用状況をみて７月以降にサービスとして商用化したい」と話す。

傘メーカーのサエラ（同港区）は再生プラスチックを活用したビニール傘「サステナブレラ」を開発した。傘生地とハンドル部分にプラスチック再生材料を５０％以上含む素材を使う。骨組みの部分も含めて金属を一切使用していないため、簡単にリサイクルができるという。価格は１１００円（税込み）で、コンビニやスーパー、ドラッグストアなどで販売している。年５０万～７０万本の販売を目標にしている。（高木克聡）