“黒船”ＥＶ普及へ「アクセル」　ＢＭＷ参入で活気、価格競争激化

　海外自動車メーカーによる電気自動車（ＥＶ）の日本進出がいよいよ始まる。ＢＭＷジャパンは１３日、ＥＶ「ｉ３」を来年４月５日に日本国内で発売すると発表した。来夏にも投入するプラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）のスポーツカー「ｉ８」と併せ、環境対応車の新ブランドとして売り出す。ＥＶ市場が伸び悩む中、“黒船”の来襲は起爆剤になる。

都市交通革新に自信

　「都市モビリティ（交通）に革新を起こしたい」

　ＢＭＷジャパンのアラン・ハリス社長は同日の発表会後、記者団に自信たっぷりに話した。

　ｉ３はフル充電で２００キロの走行が可能なうえ、オプションの発電用エンジンを積めば３００キロまで走行できる。充電時間は家庭用コンセントで７～８時間、日本規格の急速充電器「ＣＨＡｄｅＭＯ（チャデモ）」なら３０分で済むという。増税後の消費税８％を含む希望小売価格は４９９万円（発電用エンジン搭載車は５４６万円）。

　ｉ８は電気モーターと１５００ｃｃの直列３気筒ターボエンジンを組み合わせたハイブリッドシステムを搭載したＰＨＶ。走り始めから時速１００キロまで４．５秒で到達する高い加速性能が自慢だ。価格は１９１７万円。いずれも政府の補助金などは調整中という。

　海外勢初のＥＶの日本投入に賭けるＢＭＷだが、普及は思うように進んでいない。

　国内メーカーは、三菱自動車が２００９年に世界初の量産型ＥＶ「ｉ－ＭｉＥＶ（アイ・ミーブ）」を、１０年には日産自動車が「リーフ」を発売するなど世界に先駆けてきた。ただ、フル充電で２００キロ程度という走行距離の短さや、充電設備の普及遅れが敬遠され、販売は伸び悩む。日産はルノーと合わせ、「１６年度にＥＶ販売１５０万台」を目標に掲げるが、今年７月までの累計販売実績は１０万台しかない。トヨタ自動車（グループのトヨタ車体を除く）やホンダがリースにとどまっていることも普及の難しさを物語る。

　官民挙げ支援策整う

　だが、ここにきてＥＶ充電器の設置台数を増やそうと、政府や大手４社が補助金を出すなど、官民挙げた支援策が整ってきた。充電設備が整えば、ユーザーの不安が解消される。「（普及に向けアクセルを踏むには）今がいいタイミング」（ハリス社長）なのは確かだ。

　ＢＭＷは、量産車では世界で初めて車台に炭素繊維強化樹脂を用い、スチール製より５０％の軽量化に成功。製造工程で１００％再生可能エネルギーを用いるなど、環境問題に関心の高い消費者にアピールする戦略だ。

　来年には、独フォルクスワーゲンが日本でもＥＶを発売する予定。トヨタがハイブリッド車（ＨＶ）「プリウス」の価格を下げてＨＶ市場が一気に拡大したように、海外勢参入で価格競争が激化すれば「ＥＶ普及元年」となる。（田辺裕晶）

　大手自動車メーカーの主なＥＶ戦略

　　　　　　　　時期　　　　　　　　　　　内容

　三菱自　２００９年　７月　「ｉ－ＭｉＥＶ」を日本で発売

　日産　　　　１０年１２月　「リーフ」を日本で発売

　　　　　　　１１年１１月　ＥＶ用急速充電器を日本で発売

　トヨタ　　　１０年　５月　米テスラに５０００万ドル出資を発表

　　　　　　　１２年１２月　ｉＱベースの「ｅＱ」を日米限定発売

　ホンダ　　　１２年　８月　フィットＥＶを日本でリース販売開始

　ＢＭＷ　　　１４年　４月　「ｉ３」を発売予定

　ＧＭ　　　　１３年夏　　　シボレー「スパーク」のＥＶを米国で市販

　ＶＷ　　　　１４年中　　　「ｕｐ！」などのＥＶを日本で市販予定