高性能ドローン続々投入　障害物回避、超軽量化…中仏メーカー、商戦過熱

　小型無人機「ドローン」の商戦が過熱しそうだ。昨年１２月に人口密集地などでの飛行を禁止する一般的なルールが定められる一方で、政府が宅配サービスでの実用化などに向けた規制緩和に前向きな姿勢を示している。メーカー各社は、障害物を避けて飛ぶ機能を強化したり、軽量化を進めるなど開発競争を繰り広げている。

　ドローン世界最大手の中国・深セン市大疆創新科技（ＤＪＩ）が３日公開した一般消費者向けの新製品「ファントム４」は、専用アプリ（応用ソフト）がダウンロードされたスマートフォンやタブレットを触って地上から遠隔操作する仕組みだ。

　２つの光学センサーを搭載し、障害物を感知して自動で避けながら被写体を追尾できる。被写体の動きに合わせて、カメラを動かすことも可能だ。モーターの省エネ性能を改善したほか、バッテリー容量も従来機種の約１．２倍に拡大し、１回の充電での飛行時間は最大２８分に達する。

　上級者向けの「スポーツモード」を選ぶと、時速７２キロで飛行可能。「一時停止」のボタンを押せば、静かに前進を停止し、空中でホバリングさせることもできる。１日にネットで予約受け付けを開始しており、１５日から順次出荷する。価格は１８万９０００円。

　仏パロットも今月下旬に、重さ５００グラムと超軽量で、２５分飛行できる新製品「ビーバップ２」（７万２９００円）を発売する。

　最高速度は、水平方向で時速６０キロ、垂直方向で時速２１キロ。１４００万画素の「魚眼レンズ」を採用したカメラを搭載する。

　ドローンの普及により、悪用やトラブルの増加も懸念される。メーカー各社は、人口密集地や市街地、駅、鉄道の上などでの飛行をしないよう注意喚起も行っている。

　ＤＪＩ日本法人の呉韜社長は「正しい利用法を広めるため、操縦者の育成も行いたい」としている。