落日の獅子の隙うかがう昇り龍

　近代スポーツの多くは英国に発祥の源を持つ。とりわけ、サッカーやラグビーなどは英国の“宗主国”意識が高い。

　国際競技連盟（ＩＦ）には国として加盟する。しかし、英国だけはイングランド、ウェールズ、スコットランド、アイルランドの４地域が別途で加盟し、代表チームをワールドカップ（Ｗ杯）に参加させている。

　◆英ＥＵ離脱で変化？

　今回、欧州連合（ＥＵ）離脱を決めた国民投票は英スポーツに変化をもたらすかもしれない。すでに、サッカーの世界最高峰、イングランド・プレミアリーグに動揺が広がると聞く。

　ＥＵにあることも手伝い、この人気リーグに多くの人材が集まってきた。外国籍でもＥＵ域内の選手なら、就労ビザは必要ないからである。一方、域外の外国籍選手は、直近２年間の自国代表戦の出場経験が必須だ。国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）ランキングに応じて、世界ランク１０位以内ならば代表戦の３０％、１１～２０位は４５％で２１～３０位は６０％、３１～５０位が７５％にもなる。英ＢＢＣ放送は１００人超の選手に影響が出ると伝えた。

　ＥＵ離脱までには時間的余裕もあり、制度が見直されるかもしれない。ただ、離脱支持が半数を超えた背景には域内労働者の自由移動への不満もあり、例外措置は簡単ではない。

　不確定な要素が多ければ、選手の他リーグへの流出が進む。有望選手が大量流出すれば、放送権料が下落、リーグ運営に黄信号がともりかねない。

　プレミアリーグの放送権料は２０１６－１７年シーズンから３季で９５億ユーロ（約１兆８０９億円）と、独ブンデスリーガの１６－１７年シーズン（８億３５００万ユーロ）とは比べものにならない。この放送権料の５０％が各クラブに配分され、選手獲得の財源となる。潤沢な資金で選手を集めて活性化し、さらに放送権料を高く売り、また有望選手を獲得する。この好循環がリーグを支えてきた。

　困惑するプレミアリーグに熱い視線を注ぐ国がある。中国である。０８年北京五輪で目覚め、高度経済成長で所得が急増、生活が豊かになった大都市市民には健康志向も手伝い、スポーツへの意識が高まっている。

　中国企業、オーシャンズ・スポーツ＆エンターテイメント・マーケティングの最高経営責任者（ＣＥＯ）、朱暁東氏は電通が共同主催した「アジアスポーツマネジメントセミナー」の席上、実態をこう分析した。

　一つは国の影響力。習近平国家主席がサッカーファンで５０年までにＷ杯を開催すると公言した。市民の目を政治からスポーツに向けさせる狙いか。

　次に教育的な理由だ。一人っ子政策廃止に伴い、スポーツによる人格形成を目指す。

　そして経済的な理由である。サービス産業育成を目指す中国にあって、スポーツ産業の育成は大きな柱だ。いまや、北京や上海市民の平均年収は１万５０００ドル（約１５３万円）から２万ドルにのぼる。時間と金ができてスポーツを見たい・したい・グッズを買いたい、となってきている、と朱氏は説く。中でもサッカー人気は格別だとも…。

　◆移籍金総額３億ユーロ超

　彼の話を証明するように、中国企業の国際サッカー界への浸透が目立つ。

　不動産業主体の大連万達集団がＦＩＦＡパートナー契約を結び最高位スポンサーとなった。ネット通販最大手アリババグループは、トヨタ自動車に代わってＦＩＦＡクラブワールドカップの冠スポンサーに名乗り出た。また、ラオックスを支配下に置く家電量販の蘇寧雲商集団が伊セリエＡのインテル・ミラノを２億７０００万ユーロで買収、中国投資家連合（アリババ、万達など）はＡＣミラン買収に向け、独占交渉を進めている。スペインのリーガ・エスパニョーラは、すでに２０チーム中１６チームが中国企業の影響下にある。

　１６年冬の移籍市場では中国スーパーリーグ所属のクラブが投じた移籍金が３億ユーロを超えた。プレミアリーグの２億４７３０万ユーロを凌駕（りょうが）し話題となった。

　中国の“爆買い”はサッカー界にまで及んでいる。もしプレミアリーグが隙を見せれば、スーパーリーグがさらに根を広げていくことだろう。

　まさに落日の獅子に昇り龍。中国経済の動向とも関連しているが、英国と香港のように、中国がプレミアリーグを“租借”することさえあるのでは…と思いたくなる。（産経新聞特別記者　佐野慎輔）