日本勢、次世代がん治療で存在感　期待の重粒子線で中韓勢しのぐ高い技術

　次世代がん治療装置で日立製作所や三菱電機、東芝の国内３社が世界をリードしようとしている。現在は陽子線だけを扱う海外勢が市場シェアの多くを占めるが、国内３社は普及が見込まれ、治療効果の高い重粒子線がん治療装置を手がけており、逆転のチャンスが十分ある。経営再建中の東芝も、東芝メディカルシステムズを売却したが、重粒子線がん治療装置事業は本体に残した。この分野は技術的に中韓勢が追いつくのは難しく、久しぶりに国内勢が世界に存在感を示している。

　「重粒子線は成長領域」と語るのは、東芝の綱川智新社長。自らの出身母体の東芝メディカルはキヤノンに売却したが、重粒子線は手放さなかった。原発や半導体、社会インフラの３事業に注力する戦略を打ち出したが、重粒子線はその次を背負う事業と期待する。

　東芝が手がける重粒子線がん治療装置は大型加速器を使って治療室まで粒子線を運び、高精度に腫瘍を照射する。がん細胞をピンポイントで攻撃するため、副作用が少なくＸ線などの放射線よりも患者への負担が軽いのが特徴だ。

　粒子線は質量が異なる陽子線と重粒子線がある。陽子線で１日３０分、３０回の照射が必要な場合、重粒子線は１０回で済むという。骨のがんには重粒子線の方が有効だ。導入費用は陽子線が約５０億円で、重粒子線はその３倍となっている。

　東芝はまだ３施設の受注実績だが、１月には腫瘍に対し、３６０度で好きな角度から重粒子線を照射できる世界初の超電導電磁石を採用した小型・軽量の治療室を開発した。今後、海外での受注獲得を目指す。

　一方、陽子線と重粒子線の両方を扱う日立は米国のトップ５の病院のうち、３カ所に陽子線を納入する。腫瘍を照射するビームを細いまま移動させ、ピンポイントで照射する「スキャニング」と呼ばれる技術で先行する。中村文人放射線治療システム事業部部長は「ベルギーのＩＢＡが扱わない重粒子線を伸ばし、３年後にシェア３、４割を獲得し、トップを目指したい」と意気込む。

　三菱電機は海外受注はないものの、国内実績は十分で日立を上回る１０施設に導入し、治療患者数は世界一だ。先端・医療システム部の鈴木邦彦部長は「治療実績と腫瘍を多機能な方法で照射するノズル技術をアピールし、早期に海外で受注を獲得したい」と話す。

　また陽子線を扱う住友重機械工業も日本、台湾、韓国の７施設に受注実績があり、今後はアジアでの受注拡大を目指す。

　粒子線市場は２０３０年に年間１２００億円となり、放射線の３分の１を占めるとの試算もある。受注段階も含めた施設数は約９０ある。今後は重粒子線の需要増が見込まれ、国内勢にとっては好機といえる。

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　■高額医療費が壁、メーカー採算割れも

　一方で、粒子線の普及には課題もある。一つは高額な治療費だ。国内では約２８０万円かかる。３割負担の保険適用は小児がんと骨に転移したがんのみ。保険会社の先進医療の特約に入っていれば、無料で治療を受けられるが、普及には保険適用の拡大が欠かせない。

　また、メーカー側も採算が取れている会社は少ないという。日立の中村部長は「２０施設に納めれば、保守サービスで安定的な収益基盤ができる」と語っており、メーカー側も今は体力勝負となっている。

　これまで国内メーカーは技術があってもコスト競争力やマーケティング戦略が不十分で中韓勢にシェアを奪われてきた。粒子線がん治療装置は原発などの物理実験で使う加速器が源流。国内勢は半世紀前以上から開発を進め、医療用に転用した。幸い中韓勢は手がけておらず、大きな好機だ。

　ただ、医療分野は国によって法律や慣習が異なり、現地当局や医療機関との綿密な連携が欠かせない。国内勢が海外への普及を加速させるには、現地の医療事情に合わせた提案やファイナンス、保守サービスまで全面的に医療機関を支援できる態勢を構築できるかどうかも躍進の鍵となりそうだ。