ＰＨＶ、３５年に６６５万台到達　環境対応車の世界販売見通し

　調査会社の富士経済（東京）が環境対応車の世界の販売台数見通しについて、２０３５年には家庭の電源でも充電できるプラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）が１５年比で約３０倍の６６５万台に達し、電気自動車（ＥＶ）とハイブリッド車（ＨＶ）を上回るとの調査結果を２５日までにまとめた。

　世界的な環境規制の強化を背景に、国内外の自動車メーカーはＰＨＶやＥＶの開発に注力しており、今後、欧州や北米を中心に販売が拡大するとみられる。３５年時点でＥＶは１５年に比べ、約１７倍の５６７万台と大幅な伸びを予想。一方、ＨＶは約３倍の４６８万台にとどまると見込んだ。

　ＨＶが伸び悩む背景として、開発に力を入れているのが一部の国内メーカーにとどまると指摘。当面はＰＨＶとＥＶの販売を上回るものの、徐々に伸びは緩やかとなり、３０年ごろに販売は拮抗（きっこう）するとみている。

　ＰＨＶとＥＶは、ユーザーの購入補助や充電インフラの整備に積極的な中国でも大きく伸びると分析している。自動車全体の世界販売台数に占める３５年時点のシェアは、ＰＨＶが約４．３％、ＥＶが約３．７％、ＨＶが約３．０％を見込んでいる。

　調査は今年１～５月に、国内外の自動車メーカーや業界団体などに聞き取り調査などを実施しまとめた。