新型レーダー、滑走路の異物検知　他国の１０倍の性能、総務省や日立開発へ

　航空機の大事故につながりかねない滑走路に落ちた細かい部品を検知するため、総務省や国交省、日立製作所などが、わずか３センチのボルトも検知できる新型の高性能レーダーシステムの開発を進めていることが、１日わかった。総務省では来年度の概算要求で１億～２億円程度を盛り込んで改良を重ねる。

　新型レーダーシステムは、詳細に異物検知できる９０ギガヘルツ帯の電波を用いたレーダーを、５００メートル置きに滑走路の両側に設置。各レーダーを高速で異物検知情報をやり取りできる光ファイバーで結んで、集中制御する。

　イスラエルや英国でも滑走路の異物を検知するレーダーシステムを開発しているが、日本が開発したシステムは検知時間が１０秒と、他国よりも１０倍近く速い。

　また、最少で３センチの異物を検知でき、他国より１０倍程度、検知性能も高いという。

　総務省などでは２０１２年から、研究を進めてきたが、基礎的な段階では技術を確立できたため、今年から成田空港で雨や雪が降った場合など、実用条件下で実験を進めている。

　ただ、これまでの実験で、羽田空港のように複数の滑走路が交わっている空港では正確に検知できないことが判明。来年度以降は、こうした問題に対応するための研究開発を進める。

　総務省などによると、滑走路の異物は、全世界の空港でほぼ毎日、５～１０分程度の航空機の遅延や滑走路の一時閉鎖の原因となっており、機材の故障や修理などの直接的なコストは年間約１２００億円、遅延や機材の変更なども含めた間接的なコストは約１兆２０００億円にも上るという。

　また、一つ間違えば大惨事を引き起こす重大事故にもつながりかねないだけに、小さな異物でも即座に発見するシステムが世界中で求められている。

　総務省などは成田空港での研究開発を通じて新型システムを確立し、２０年までに、優れた性能を武器に各国の空港に売り込みを図る考えだ。