大手百貨店、住宅リフォーム事業に参入　富裕層との結びつき生かす

　大手百貨店が住宅リフォーム事業に続々と参入している。成長が期待できる市場をてこに、富裕層との結びつきを生かして売り上げを伸ばす戦略だ。百貨店ならではの信頼が強みのようだ。

　そごう・西武は６月下旬、西武池袋本店にリフォームを検討している顧客向けの相談サロンを設けた。老後の生活に備え始めた５０～６０代に狙いを定め、建築士やインテリアコーディネーターが常駐して対応する。

　サロンには簡単に立ち上がれるよう座面を数センチ高くした約１２０万円のソファセットや、北欧製の蛇口、香港の有名ブランドのカーペットなど高級品を並べた。設計・監理費のほか、家具なども一緒に販売し収益を増やす考えだ。初年度の売り上げ目標は７億円、２年目は１０億円に拡大する。

　高島屋は２０１４年に個人向けリフォーム事業を強化した。外商のネットワークを使って受注を取り、１６年２月期の売上高は約１４億円に上った。平均受注額は約４００万円。過去には１件で７０００万円の契約もあった。

　子会社の高島屋スペースクリエイツは、高級ホテルの内装を扱ってきた歴史があり百瀬龍也専務は「最上の世界を知っているのが強みだ」と話す。顧客の自宅に通って家族の好みを知り尽くした外商の情報を頼りに、３年後をめどに売上高を２５億円まで伸ばす方針だ。

　三越伊勢丹は、都内の住宅展示会で、中古マンションの全面改築を前提に新たな生活スタイルを提案。調度品などの需要を掘り起こす。

　公益財団法人住宅リフォーム・紛争処理支援センター（東京）によると、１４年のリフォームの市場規模は７兆３７００億円。０９年に比べて２兆円近く増えている。