ハロウィーン商戦活況、バレンタインの市場規模に肉薄　「根付いた」

　１０月３１日に行われるお祭り「ハロウィーン」に向け、関連商戦が盛り上がっている。テーマパークは関連イベントを開催し、外食や食品業界は限定商品を相次ぎ発売。仮装用の衣装も売れている。個人消費が低迷するなか、その市場規模は、２月のバレンタイン商戦に次ぐ規模に成長したとの推計もある。

　東京ディズニーランドと東京ディズニーシーは９日から１０月３１日までの期間、イベント「ディズニー・ハロウィーン」を開催する。８日に報道陣向けに先行公開されたパレードでは、ディズニーのキャラクターが色鮮やかな衣装に身を包み、軽快な音楽に乗って踊りながら登場。突然のイベントに、訪れた人たちは大盛り上がりだった。

　外食や食品業界は消費を喚起しようと、限定商品を投入する。ミスタードーナツは、人気キャラクター「スヌーピー」とコラボした商品を、１０月３１日までの期間限定で発売。店員もフェースペイントやスヌーピー柄のエプロンを着て雰囲気を盛り上げる。

　ハロウィーンといえば派手な仮装。ドン・キホーテは各店舗で仮装用の衣装やメークグッズを扱う売り場を順次、拡大している。「年々、ハロウィーン関連の売り上げは伸びている」（広報担当者）という。

　日本記念日協会（長野県佐久市）の推計によれば、２０１５年のハロウィーン関連の国内市場規模は前年比１１％増の１２２０億円。クリスマス（約７０００億円）には及ばないが、バレンタイン商戦（１２５０億円）に肉薄するまで成長した。

　流通業界に詳しい日本経済大学の西村尚純教授はハロウィーンについて「イベントとして根付いた」と指摘。その上で、「個人消費の喚起にインパクトを与えるには、盛り上がる地域や期間、年齢層の広がりが必要だ」と分析する。