ＶＲ端末の“本命”が業界活性化　応用範囲広く商機創出、生活スタイルに変化も

　ソニーが発売した「プレイステーション（ＰＳ）ＶＲ」は、仮想現実（ＶＲ）を楽しめる端末の“本命”として注目されている。実際はそこにない空間に入り込んだような体験ができるＶＲはゲームとの親和性が高く、業界を活性化させそうだ。ゲーム以外の幅広い分野でもビジネスチャンスが生まれ、多くの人のライフスタイルを変える可能性を秘めている。

　ＰＳＶＲが本命視されるのは、世界で４０００万台以上普及している家庭用ゲーム機「ＰＳ４」の利用者が自宅で手軽にＶＲを楽しめるからだ。高性能の端末は、米フェイスブック傘下のオキュラスなども販売しているが、１０万円以上のパソコンにつながないと十分に機能を発揮できないうえ、端末も高価だ。

　また、ＰＳＶＲにはカプコンの人気シリーズ「バイオハザード」の新作など、優良なコンテンツが多く投入される見通し。ＶＲにはコンサート中継などの用途もあるが、同社の辻本春弘社長は「インタラクティブ（相互作用）が重要で、最も有望なのはゲームだ」と強調する。

　任天堂は来年３月に新型ゲーム機「ＮＸ」を発売する予定だ。スマートフォン向けゲームの存在感が高まっていたが、ＰＳＶＲの発売で、家庭用ゲーム機への注目度が再び高まる可能性もある。

　一方、ＶＲで注目されるのは、応用範囲の広さだ。１３日に提供が始まったＰＳＶＲのコンテンツは２６あるが、純粋なゲームは半分程度。コンサートや舞台の観賞、姫路城観光を疑似体験するなど、映像コンテンツが目立つ。ゲーム雑誌「ファミ通」を発行するカドカワの浜村弘一取締役は「ＰＳＶＲはただのゲームの周辺機器ではなく、『進化したモニター』と捉えるべきだ」と指摘する。

　ビジネスに活用する動きも拡大している。三菱地所はマンションなどの内覧にＶＲを活用。メルセデス・ベンツ日本は、ＶＲで車両を確認できる「クルマを置かないショールーム」を期間限定で開設した。ＮＴＴデータは、プロ野球選手がＶＲで打撃練習をできるシステムを開発し、海外展開を進める。

　ＶＲには、ゴーグル型のヘッドセットが大きく重いことや、体験で気分が悪くなる「ＶＲ酔い」など、克服すべき課題もある。だが、調査会社トレンドフォースは２０２０年のＶＲ市場を７００億ドル（約７兆円）と予測するなど、技術革新による新しい需要への期待は大きい。（高橋寛次）

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　■ＶＲに関する企業の主な取り組み

　スクウェア・エニックス　人気ゲーム「ファイナルファンタジー」最新作をＰＳＶＲに対応

　バンダイナムコエンターテインメント　東京・お台場に期間限定のＶＲ施設。延べ３万５０００人以上が来場

　グリー　アドアーズと提携。今年度内をめどにＶＲアミューズメント施設を開設

　フジテレビ　グリーと業務提携。企業などから受注し、ＶＲコンテンツを制作

　ＫＤＤＩ　シダックスなどと連携し、カラオケルームにＶＲコンテンツを配信

　サムスン電子　ミュージックビデオの最優秀作品を表彰する式典をＶＲで中継

　ＮＥＣ　作業訓練向けなどにＶＲ空間を企業に提供するサービスを開始