デンソーなど藻類使う「バイオ燃料」開発加速　低コスト化が普及のカギ

　水中に生息する藻類を使ったバイオ燃料の開発を企業が加速させている。トウモロコシやサトウキビなどからつくる燃料とは異なり食料の需給に影響せず、人類の未来に有望なエネルギー源とみているためだ。問題は既存燃料より高くつくコスト。技術改良でどこまで価格を安く抑えられるかが実用化への課題で、各社の知恵と技術力が試されている。

　自動車部品大手デンソーは、熊本県天草市の中学校跡地の約２万平方メートルの土地を借り上げ、藻をたくさん増やすための実証プラントを４月に稼働させた。長さ２０～８０メートルのプールで培養するのは、藻の一種である「シュードコリシスチス」。

　シュードコリシスチスは２００分の１ミリほどの単細胞生物だ。光合成をして体内に油をため込む性質があり、それを取り出し精製することでバイオディーゼル燃料ができる。成長が速く、丈夫なため屋外での培養に適しているという。

　デンソーでは、まず屋内の水槽で藻を増やし、一定の濃度になったら屋外の施設に移し、藻から油を取り出している。天草は日照時間が長く、地下水も豊富なため、培養地に適しているという。今後、２０１８年に年２万リットルの燃料を生産する技術を確立する計画だという。

　ＣＯ２排出実質ゼロ

　藻類を使ったバイオ燃料開発は、幅広い業種で実用化への取り組みが進められている。バイオ企業のユーグレナは、藻の一種である「ミドリムシ」から抽出した油を一部に使った燃料の精製設備を横浜市に建設する。旅客機用のジェット燃料や、軽油に混ぜずにそのまま使えるディーゼル燃料としての実用化を目指す。施設は来年夏に着工する予定で、稼働は１９年頃を計画。ユーグレナはミドリムシを使った食品販売からエネルギーまで事業の幅を広げる。

　藻類の一種である「スピルリナ」を使いバイオ燃料の実用化を目指すのが化学大手のＤＩＣだ。全額出資の米国子会社の本社があるカリフォルニア州アーバイン市の敷地内に昨年後半、約２億円を投じて研究センターを開設。屋内外に研究用の培養池や最新分析機器を設置し、バイオ燃料への応用展開を検討している。

　このほか、Ｊパワーが藻の培養から油の抽出までを行う実証施設を北九州市で運用。造船重機大手ＩＨＩは、新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）と共同で、藻類の一種「ボトリオコッカス」を使ったバイオ燃料の実証実験を鹿児島市で続けている。

　各社が開発を急ぐのは藻類がエネルギー源として食料競合しないことに加え、二酸化炭素（ＣＯ２）の増加防止など地球環境保全にも役立つとの見立てがある。というのも藻類は成長段階で光合成を行い、ＣＯ２を吸収するため、燃料としていくら燃やしても、実質的にＣＯ２の排出量がゼロと見なされるためだ。

　低コストが普及の鍵

　幅広い業種で研究が進む藻類燃料だが、実用化に向け共通課題となるのがコストだ。デンソーのバイオ燃料は、現状の生産能力では１リットル当たり６００円以上と、既存の燃料と比べ大幅に高い。コストを下げるには、藻を大量培養するのがもっとも近道だ。このためデンソーでは、培養槽を現在の３つから７つに増設するなど大量培養への検討を急ぎ、実用化段階では１リットル当たり１００円台を目標に据える。ＤＩＣも、大量培養をにらんで、日照時間の長い米国での研究を進める。低コストの生産技術が確立されれば半永久的に補助的なエネルギー源になる可能性も秘めるだけに、持ちうる知恵や技術を駆使し、どこまで安くできるかが、普及への鍵を握ることになる。