トヨタ、環境技術全方位対応　２０２０年までにＥＶ本格参入　各社こぞって開発強化

　トヨタ自動車が、２０２０年までに電気自動車（ＥＶ）へ本格参入し、量産を始める方向で検討していることが７日、分かった。これまでトヨタはハイブリッド車（ＨＶ）や燃料電池車（ＦＣＶ）を環境対応車の中心に据えてきた。しかし世界的にＥＶを重視した規制が広がり開発競争の主戦場となりつつある中、出遅れはリスクにつながると判断し、ＥＶ含めたあらゆる環境技術に全方位で対応できるよう戦略を転換する。

　トヨタは、家庭の電源でも充電できるプラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）を今冬に発売することを決めているが、ＥＶに関しては２０１２～１４年に米国で発売して以降、具体的な戦略を示してこなかった。ＥＶは、電池コストの高さや航続距離の短さから普及に時間がかかるとみていたたためで、ＨＶやＦＣＶを環境技術の本命と位置付け資源を重点配分してきた。

　しかし、最近のＥＶはバッテリー性能の向上に伴い弱点の走行距離が伸び、コストも下落基調。しかも世界各国で、ＥＶの普及を後押しする動きが急だ。

　米カリフォルニア州では、１７年に発売される車両から新規制が導入され、一定割合でＥＶなどを売らなければならなくなる。中国やドイツではＥＶに多額の補助金が導入されているほか、充電設備の整備計画も欧州や日本などで広がりつつある。

　世界の自動車メーカーもこぞって開発対応を強化する。トヨタと世界首位を競う独フォルクスワーゲン（ＶＷ）は２５年までに３０車種以上のＥＶを投入し、年２００万台以上の販売を目指している。

　日産自動車は中国で低価格ＥＶの投入を検討するほか、ホンダも来年、米国でＥＶセダンを売り出す。米テスラ・モーターズなどの新興勢力も切れ目ない新車攻勢で既存メーカーをおびやかしている。

　こうした中、ＥＶがすでに次世代環境技術の本命の一つに浮上したというのは自動車各社の共通認識となりつつある。ＨＶとＦＣＶを柱に据えてきたトヨタも、将来、何が環境技術の本命になっても困らないよう、戦略を転換して全方位で開発体制を強化する。