トヨタ、環境車戦略を加速　中国でＥＶ検討、米では燃料電池車

　トヨタ自動車が環境対応車戦略を加速させている。１８日に中国市場への電気自動車（ＥＶ）の導入検討と、米国では水素で走る燃料電池トラックの実証実験を始めると発表した。トヨタはハイブリッド車（ＨＶ）に加え、究極のエコカーと位置づける燃料電池車、家庭でも充電できるプラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）、ＥＶと全方位の開発を強化し、将来どのエコカーが本命になっても対応できる態勢を整える。

　トヨタは１８日、中国の研究開発拠点で、実験棟や電池評価試験棟を新設すると発表した。現地の市場ニーズに対応した車両の開発機能を強化する狙いがある。

　トヨタは環境規制強化の流れが強まる中国で２０１８年に小型車「カローラ」「レビン」のＰＨＶを投入する計画。さらに、手厚い補助金で普及が進むＥＶに加えて、燃料電池車も取りそろえることで「中国市場のニーズに応えたい」（大西弘致専務役員）という。

　一方、より排出ガス規制の厳しい米国で、燃料電池技術を搭載した大型トラックの実証実験をカリフォルニア州で始める。乗用車やバスに加え、輸送用トラックにも技術を応用し、燃料電池車の車種を拡充する。

　１回の水素補充で走れる距離がＥＶより長いという強みを輸送用トラックにも生かす。トヨタは「究極のエコカーは燃料電池車」（伊地知隆彦副社長）との認識を一貫して崩さず、１４年には一般向けで初となる燃料電池車「ＭＩＲＡＩ（ミライ）」を発売。燃料電池で走るバス「トヨタＦＣバス」も、来年初めに日本国内で販売する。

　トヨタは、２０年ごろに燃料電池車の世界販売を年間３万台以上に増やす目標を掲げる。ただ水素供給設備などのインフラ整備が十分に進まず、国内ではホンダ以外の他社からの具体的な投入計画もなく、普及が遅れているのが現状だ。一方で、ＥＶは電池性能の向上により走行距離が飛躍的に伸びたことでエコカーの主流になるとの見方が増えてきた。このため、トヨタはＥＶの導入も急ぎ全方位での技術対応を強化する。