トヨタが「新ハイブリッドシステム」をマツダ、スバル、スズキに外販か？

　トヨタ自動車（以下トヨタ）がパワートレーンの外販に乗り出すそうです。

　同社は「もっといいクルマづくり」のための構造改革「TNGA」（トヨタ・ニュー・グローバル・アーキテクチャー）」のもと、4代目プリウスやC‐HRに走行性能を大幅に高めた新プラットフォーム採用しました。

　さらに昨年12月6日には、動力性能を約10%向上させながらも、燃費を約20%向上させた「新ハイブリッドシステム」を開発したと発表。

　2.5L直4直噴エンジンと、ダイレクトシフト8AT/10ATの組合せにより、これまでのハイブリッドの走りのイメージを一新する発進加速性能や、高速域でのエンジン間欠制御により、高速走行時の燃費を向上させているそうです。

　同社は今後、新ハイブリッドシステムの搭載車種を順次拡大するそうで、2021年までに世界の主要市場で販売するクルマの60%以上に搭載するとしています。

　そうしたなか、ロイターによると、自社環境技術の普及や開発投資の早期回収などを目的に、2020年以降、提携関係にあるマツダ、スバル、スズキへの新ハイブリッドシステム供給を予定している模様。

　欧米で環境規制が強まる中、提携先のマツダやスバル、スズキが巨額投資を伴う技術をすべて自社で賄うのは難しく、環境対策に伴う開発費が1兆円を超えるまでに増大しているトヨタにとっても、自社製ハイブリッドシステムの外販により、投資を抑制したいところ。

　そこで新ハイブリッドシステムでは、これまでのシステムと異なり、他社車への搭載を考慮しているそうで、外販により投資回収が早まれば、経営資源をEVやFCVなどの電動車両の開発に振り向けられるメリットが生まれます。

　同社では新システム開発にあたり、先行開発段階から部品メーカーと連携してインバーターなどの構成部品を統合、システム全体で販売できるように工夫しているそうです。

　近年、国内の自動車メーカーとの提携を急速に拡大しているのは、コストのかかる環境対策システムの販売量を増やすことでコストを引き下げ、ひいては車両価格の低減に繋げることで欧州勢など競合他社に対抗する狙いがあるようです。

　すでに「燃費が良いのは当たり前」の時代となるなか、性能向上を果たしながらも販売価格を抑制する手法に出たトヨタの今後の動きが注目されます。

　（Avanti Yasunori・画像：トヨタ自動車）