１６年の全国スーパー売上高０．４％減　衣料品・住宅関連が苦戦

　日本チェーンストア協会が２３日発表した２０１６年の全国スーパー売上高（既存店ベース）は、前年比０．４％減となり、２年ぶりのマイナスだった。節約志向や天候不順が響き、衣料品や住宅関連品が苦戦した。食料品は野菜の値上がりはあったが、比較的堅調だった。

　部門別でみると、衣料品が５．２％減と２５年連続のマイナスだった。専門店に顧客が流れていることに加え、夏場の台風による天候不順や、冬場は昨年１２月の気温が平年に比べて高く推移したことなどが響いた。

　日用雑貨や家電などの住宅関連品は２．０％の減少。暖房器具などの売り上げが伸びなかったという。

　一方、食料品は１．１％増と３年連続のプラス。各社が総菜の拡充やカット野菜を増やすなど、単身や少人数世帯の“個食”のニーズに対応した。野菜の高騰も販売額を押し上げた。

　同協会の井上淳専務理事は、足下の消費動向について「消費は脆弱（ぜいじゃく）性を抱えながらも持ち直しの動きがある。節約志向は根強いが、過度に悲観することなく、今年は消費が回復することを期待したい」と述べた。

　同日発表した昨年１２月の全国スーパー売上高（既存店ベース）は、前年同月比２．０％減と、３カ月ぶりのマイナスだった。食料品は０．３％増と堅調だったが、衣料品や住宅関連品が落ち込んだ。