Ｊリーグ２５年目　競争激化がビジネス生む

　プロサッカーのＪリーグが先週末、華やかに今年のシーズンを開幕した。１９９３年５月以来、創設２５年目となる節目の年にあたる。

　今年のＪ１は、より激しい闘いが期待できるだろう。

　節目だから、ではない。優勝クラブに多額の配分金を支給する“革命”が起きたからだ。

　新たに「理念強化配分金」という制度が導入された。優勝すると１５億５０００万円、２位に７億円、３位には３億５０００万円が３年間に分けて配分される。これとは別に、リーグ戦の優勝賞金は３億円で、２位は１億２０００万円、３位も６０００万円に加算された。

　優勝すれば一気に１８億５０００万円の収入増となる。Ｊ１クラブの２０１５年度の売上高の１位は浦和の６０億８８００万円だが、下位では甲府の１５億２５００万円、湘南１５億６１００万円、山形１８億１３００万円。言うなれば、山形の年間売り上げ分が優勝すれば懐に入る。刺激を受けずにはいられまい。

　これまで放送権料などの収入は、リーグとしての繁栄を第一に均等配分されてきた。それが「理念」の名のもと、上位チームに手厚く報いる「傾斜配分方式」が採用された。賞金争い効果を求めた取り組みである。

　◆ぬるま湯体質打破

　あるＪリーグ関係者が面白い狙いを話してくれた。「目標となるビッグクラブを創り、それによって競争力を高め、アジアでの地位を確立したい」

　強いクラブが経済力を増すことで、より選手補強や環境整備が進む。そのクラブが牽引（けんいん）してＪリーグの実力を引き上げ、経済力を背景に伸長する中国のクラブなどに対抗していく。

　近年、日本サッカー界はアジアの中で押され気味だ。改革をリードする村井満チェアマンには強い危機感がある。「アジアで勝てない状況が続けば、ガラパゴス化してしまう」

　Ｊリーグは創設以来、裾野を広げることに傾注してきた。四半世紀前、８府県１０クラブでスタートしたリーグは、Ｊ１、Ｊ２、Ｊ３と３部制、３８都道府県５４クラブにまで拡大した。

　心配された経営状況は、２０１５年度には債務超過のクラブはなくなった。各クラブの経営努力と、この年からＪリーグの冠スポンサーとなった明治安田生命保険からの資金導入が大きく貢献したと言っていい。

　一方、経営に安定の兆しが見え始めて、逆に「ぬるま湯」体質も指摘され始めた。上位を目指した選手強化よりも、無理せず、赤字を出さずに現状を維持する安定志向。Ｊ２クラブには潜在的にあるとされる。

　「守りの姿勢が閉塞感を生んでいる」。先の関係者は刺激策を模索していた。そこに現れたのが、小覧でも紹介した英国の動画配信大手、パフォーム・グループである。昨年オフ、１０年間で総額２１００億円に及ぶ巨額の放映権契約。それがＪリーグに“革命”をもたらした。

　理念強化配分金に加え、増えた収入からＪ１全クラブには３億５０００万円の分配金が支給される。Ｊ２に甘んじていては大金は手にできない。Ｊ１とあえて格差をつけ、ぬるま湯体質を打破したい狙いがのぞく。

　◆新スタジアム続々

　ニンジンを求めた覇権争いは数々の好試合を生みだす要因となろう。尻込みしていた観客層を刺激し、動員増の可能性がある。注目が集まれば新たなスポンサー獲得も考えられよう。

　それはまた、放映権を持つパフォーム・グループにとっても望むところであり、視聴数が高くなれば、彼らは広告収入などで潤う。そしてＪリーグは、先の話ではあるが、さらなる契約更新への期待が膨らんでいく。

　すべてがうまくいくとは限らない。しかし、Ｊリーグはいま時を得ている。相次ぐスタジアムの新設もその一つだ。

　１５年にＪ３長野の本拠地、南長野運動公園総合球技場が大改修でＪ１仕様に変貌、１６年にはＪ１のＧ大阪が本拠を置く４万人収容の市立吹田サッカースタジアムが稼働した。このほど、Ｊ１規格のミクニワールドスタジアム北九州が完成。今月からＪ３北九州が使う。

　少ない地方スタジアムの収容人員は、Ｊリーグの発展を拒む要素と言われてきた。地方自治体との関係を深めながら、少しずつ姿を変えつつある。

　スタジアム問題は別に書くつもりだが、ここにもビジネスチャンスが広がる。２５年目のＪリーグは楽しみである。（産経新聞特別記者　佐野慎輔）