アート・スポーツ　力量見誤り店舗販売にこだわり破綻

　アート・スポーツは５月９日、東京地裁から破産開始の決定を受けた。同社はスポーツ用品などを扱う「アート・スポーツ」、アウトドア関連商品に特化した「ＯＤＢＯＸ」を経営。都内を中心にピーク時は１５店舗を展開し、１９９２年２月期の売上高は６５億９０４７万円だった。

　２００７年に開催された東京マラソンをきっかけとするマラソンブームを契機に、ランニングスポーツに特化した日比谷店、池袋店を相次いで開設。池袋店は当初、赤字が続いたが、日比谷店は「皇居ランナー」の急増で順調に売り上げを伸ばした。

　アート・スポーツの売上高は０７年２月期の３２億２７１３万円から、０９年２月期には３８億８１５０万円と増加。１０年３月には銀行から資金を調達して「アート・スポーツ本店」を移転、跡地に「ＡＮＮＥＸ店」を開設する大幅なリニューアルも実施した。しかし、既存店の売上高は１０年２月期で３８億６２１６万円と低迷し、３２２５万円の赤字を計上。資金繰りが急速に悪化し、１０年１２月、金融機関に借入金の返済条件変更を要請して５カ年の事業計画を策定した。

　１１年３月に不採算店舗の池袋店を閉鎖するなど収支改善を図り、１３年２月期には１４４２万円の最終利益を計上し３年連続の赤字から抜け出した。

　だが、通販やメーカーの直営店舗出店などで再び苦境に陥り、１３年１０月にはスキーや登山グッズ専門のＩＣＩ石井スポーツと業務提携し、支援を受けることになった。支援内容は出向社員の受け入れ、管理体制の見直しやＩＣＩ石井スポーツの店舗の一角に専門コーナーを開設する営業強化策などだった。

　ＩＣＩ石井スポーツからはさらに資金支援も受けたが、なかなか効果が出せない中、中核店舗の渋谷店が、大規模な市街地再開発で１８年１０月末までの退去を迫られ、さらに追い打ちをかけるように１５年９月には上野本店近くにアウトドアメーカーが直営店を出店した。

　売り上げ減少に歯止めがかからず、一部店舗の賃料と社会保険料の支払いを滞納する状態となり、１８年２月に支払期限を迎えるＩＣＩ石井スポーツ（新ＩＣＩ、１６年１０月に旧ＩＣＩ石井スポーツを吸収合併）からの借入金１億７２００万円の返済見通しも立たなくなっていた。

　このため、新ＩＣＩは「新会社を立ち上げ、上野本店の事業を譲り受ける。転籍を希望する従業員は雇用する」と提案。アート・スポーツ経営陣は５月８日に新ＩＣＩが設立した新会社と事業譲渡契約を締結、東京地裁に破産を申請し５０年の歴史に幕を下ろした。

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【会社概要】アート・スポーツ

　▽本社＝東京都渋谷区

　▽設立＝１９６９年４月

　▽資本金＝５０００万円

　▽負債額＝１５億８８８３万円

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　〈チェックポイント〉

　小売業界は個人消費が鈍化するなか、ネット通販やメーカー直販、量販店など競合が激しい。店舗販売にこだわったアート・スポーツの方針は、強い集客力と安定した固定客が前提だった。だが、すでにそれは過信にすぎなかった。会社の力量を見誤った経営判断で、５０年の業歴に幕を下ろした。

　知名度は高くても、消費者は「良い品」「安い品」、求めるものがそれぞれ異なる。旧態依然の経営感覚で生き残ることは難しい時代だ。（東京商工リサーチ常務情報本部長　友田信男）