地鶏産地　消費トリ合い！？　各地で増産計画、「高級店以外にも…」の声も

　鍋に焼き鳥、親子丼。食卓に欠かせない鶏肉の高級品「地鶏」の産地間競争が激しくなりそうだ。愛知県が名古屋コーチンの生産倍増計画を掲げたほか、残る「日本三大地鶏」の比内地鶏、薩摩地鶏を誇る秋田、鹿児島両県も増産を狙う。販売先は限られ、消費者の奪い合いとなる可能性もあるだけに、関係者は「消費の裾野を広げる戦略が不可欠」と指摘する。

　独立行政法人家畜改良センターの集計を基に調べると、在来種の血統を持つなど地鶏の規格を満たすのは４０種ほど。出荷量の統計はないが年間６００万羽程度とみられ、約６億８０００万羽のブロイラーの１％前後。

　同センターによると、２０１５年度の肉用コーチンの生産は９２万羽で、徳島県の阿波尾鶏の２００万羽に次ぐ２位。名古屋コーチン協会は「知名度は抜群。消費はまだ増える」と前のめりだ。

　愛知県は種鶏提供を一手に担う種鶏場の新築移転を決め、１７年度に１億３０００万円を計上。稼働後約１０年で２００万羽へ生産を倍増させる計画だ。

　出荷増を狙うのは他の産地も同じ。秋田県では、きりたんぽ鍋で有名な比内地鶏を５８万羽生産する。販路拡大を狙い昨年、専任職員を東京に配属した。県は「鶏がらの引き合いも多く、生産拡大を目指す」としている。

　鹿児島県では薩摩地鶏に並ぶ地鶏として０６年に開発した「黒さつま鶏」の出荷が１９万羽に達した。飼いやすいと評判で、黒豚、黒牛に次ぐ第３の特産品に育てる考えだ。

　大分県は烏骨鶏の血を引く「おおいた冠地どり」を０８年から出荷。後発だが生産は右肩上がりで１１万羽まで増えた。４０万羽を目標に据え、県は生産設備改修を支援する。

　各地が拡大を狙うが、日本食鳥協会（東京）は「価格が高い分、納入先は高級店に限られがち。消費の奪い合いでなく、市場を広げる取り組みが必要だ」と指摘する。

　愛知県は１９０５（明治３８）年に品種認定された日の３月１０日を「名古屋コーチンの日」としてＰＲ。関係者は「晴れの日に家庭でも食べてほしい」と期待を込める。

　徳島県は阿波尾鶏の海外展開を進める。富裕層の多い香港などに年１万～２万羽を輸出し、今後も拡大を見込む。県は「一気に消費は増えない。販路開拓の企画力が問われている」と話す。