納豆人気が止まらない　消費額、昨年上回る勢い　節約、健康志向にマッチ

　納豆の人気が高まり、２０１７年の消費額が過去最高を記録した１６年をさらに上回る勢いとなっている。安くて栄養豊富な点が節約志向にマッチし、最近は高めの商品も健康重視の女性らに売れている。地域や世代間で消費に差があり、業界関係者は粘り強く魅力を発信したい考えだ。

　全国納豆協同組合連合会（東京）によると、業務用を含む１６年の消費額は推計で２１８４億円。１１年比で２６％増え、以前のピークの０４年を超えた。タンパク質やカルシウムが多く、価格は手頃。保存も簡単で「消費者ニーズにぴったり」（同連合会）なため、高齢の単身世帯などでよく売れている。

　総務省の家計調査では、１６年の１世帯（２人以上）当たりの納豆消費額は前年比５％増の３８３５円だった。１７年１～９月も前年同期を２．５％上回っている。低コストの米国産大豆を使う特売品も多いが、メーカーのあづま食品（宇都宮市）は「国産大豆や、たれや味付けにこだわった商品が売れている」と近年の変化を語る。

　せんだい（山梨県笛吹市）が東京都内などに持つ直営店「納豆工房せんだい屋」は北海道や長野、山梨産大豆を使う３０種類以上の品ぞろえ。価格帯は２００円前後ながら、６５％を占める女性客が販売を支えており、長塚悟史マネージャーは「産地の水のおいしさや品質への安心感などが、健康に敏感な女性にマッチしたのでは」と分析する。

　都道府県庁所在地別の１６年の１世帯当たり消費額は水戸市が最多の５５６３円で、盛岡市の５５６２円、福島市の５３８８円が続く。最少の和歌山市（１７６６円）など関西は伝統的に少ないが、５年前に比べ大阪市などで消費は上向きだ。連合会の調べでは、若者の間でも食べる頻度が増えつつあるが、消費額は中高年に比べてまだ少ない。担当者は「小さい頃に食べれば大人になっても習慣になる。学校の給食で出して親しんでもらえれば」と話している。