欧州ではドイツ勢のフォルクスワーゲン(VW)やメルセデス・ベンツなどが充電可能でEVに近いプラグインハイブリッド車(PHV)を積極投入し、シェアを拡大。中国でもエコカー購入補助金の対象になるのは、一部のHVを除いてEVが中心になっている。
「HVでなければ消費者の購入対象にならない」(メーカー幹部)とされてきた日本でさえ、37キロの燃費を実現したスズキ「アルト」などの軽自動車や、低燃費で加速力のあるディーゼル車が存在感を高めている。
各国の環境規制が強化される中、ライバル各社は技術開発を加速。トヨタも昨年、世界初の量産燃料電池車(FCV)「ミライ」を発売したが、生産台数は年間700台で、燃料インフラの整備もこれからで、普及にはまだ時間がかかるとみられる。
買い替え需要見込む
プリウスは旧型を所有するオーナーが多く、買い替えだけでも一定の需要が見込める。トヨタが今後もエコカー競争をリードしていけるかは、豊田章男社長が掲げる「もっといいクルマづくり」の象徴といえる新型プリウスが世界の消費者に支持されるかにかかっている。(田村龍彦)