米国の研究所の副社長を務めるなど海外経験もある伊東社長は、「グローバル展開の中で英語が必要なやりとりは英語でやる。時と場合によって使い分ければいい」と、切り捨てた。
英語ができないサラリーマンにとっては英語公用語化の動きは、極めて“脅威”となっているなかで、20カ国以上で事業を展開するグローバル企業のホンダの社長が「英語公用語化無用」を発言したことは、「いいこといってくれた」と、サラリーマンの多くが胸をなで下ろしている。
だが、ホンダの社内では社長のいわんとすることを「日本で日本語を使うのが効率の面でいい。
しかし、海外では英語を使うのは当たり前だ」と理解している。 事実、歴代のホンダ社長は英語は堪能。会見などでは、会社の方針で通訳を介している伊東社長も、スムーズに外国人記者とやりとりできる。